消費税率が上がる前に
【 投稿日時：2018-04-09 15:35 】
家の購入の時期はいつですか？でも…皆さん、覚えていますか？消費税率が上がるまであと1年6ヶ月です。2018年4月時点では、安倍晋三首相は予定通り2019年10月に増税すると言っています。
数字的に見ると現在8パーセントの消費税率が2パーセントしか上がらないので、よく考えずに「そんなに影響ないじゃん」って人もいるかもしれません。ですがよく考えてみてください。400万円オーバーの車を購入するとき、増税前は32万円の消費税だったのに、増税後は40万の消費税がかかります。その差は8万円です。8万円あればスタットレスタイヤが4本買えます。これは大きいですよね？
同じように3,000万円の家を購入すると、増税前は240万円の消費税だったのに、増税後は300万円の消費税がかかります。その差は60万円です。60万円あれば、屋根の上にソーラーパネルの設置ができます。
こんなに増税前と後じゃ費用が大きく変わってきます。なので、家を購入するなら増税前に購入するようにしたほうがいいです！
耐震等級について
【 投稿日時：2017-06-14 15:44:51 】
最近、大地震が数年おきに発生していますから、新築する上で耐震等級を気にされる方は多いでしょう。耐震等級は１～３まであり、基本的には耐震等級１は建築基準法で定められていますので、日本で新たに建てられる住宅はすべて最低限の耐震等級を持っています。これは震度６強に耐えうる強度です。
耐震等級１にたいし、等級２は1.25倍、等級３は1.5倍の強さの地震に耐えられることになります。最近では耐震へのニーズのたかまりから、耐震等級３を標準としているハウスメーカーも多いようです。ローコスト住宅メーカーでも、耐震等級２を基準値としています。他に制震、免震などもあり、それぞれの長所があるのですが、ひとまず国の定めている基準は耐震等級のみです。
耐震等級３を取得できる住宅では、地震保険が安く済むというメリットもあります。ただし、耐震等級はあくまで「震災が発生した時、倒壊せずに屋外へ避難できる程度の強度」であって、実際に震災が起こった時に無傷ですむというわけではありません。
また、新耐震基準が制定されたのは1981年ですので、それよりも古い中古住宅を購入する場合、たとえリノベーション済みでも耐震等級１すらも満たしていない可能性があります。中古住宅を購入する場合は、耐震リフォームが必要かどうかを確認しておく必要があるでしょう。
防音性能に気を付けよう
【 投稿日時：2015-09-28 10:13:28 】
マンションを購入するときには、防音性能に気をつけたほうがいいと思います。それというのも、最近、騒音による近所トラブルが大変増えてきているからです。特に、マンションを購入する場合は、賃貸と違って、トラブルがあっても引越しすることが容易ではありませんから、後悔しないためにも、事前に防音性能についてしっかりと確認しておいたほうがいいでしょう。
防音性能について調べるときには、戸境壁をチェックするのがいいと思われます。戸境壁は、一戸一戸を隔てている壁のことで、この壁の厚さが厚いほど、防音性能が高くなると言われています。一般的には150～180mmほどの戸境壁の厚さがあるといいと言われていますが、余裕を持って180mm以上はあったほうが間違いはないでしょう。
戸境壁は住宅の仕様の一つですから、不動産屋に確認すれば、知ることができるはずです。もし、不動産屋が戸境壁について教えてくれないなら、それは不動産屋選びから考えたほうがいいかもしれません。このように戸境壁のチェックは不動産屋の見極めにも役に立ちますので、マンションを購入する際には、必ず行っておきたいところです。
税制特例を知っておこう
【 投稿日時：2014-09-02 08:46:19 】
家を購入するとなったら、住宅自体だけでも費用が掛かるのに、その他の諸費用もかさんでくるので、全体の費用は思ったよりも高くなってしまいます。そこで、削れる費用は削っておくことが必要になりますが、そのために”税制特例”というものを知っておくといいでしょう。
税制特例というのは、簡単に言えば、本来かかるはずの税金を控除してもらえる制度のことです。住宅購入の場合だと、確定申告をおこなうことによって、主に２つの税制特例を受けることができます。
一つは「住宅ローン控除」と呼ばれるもので、名前のとおり、住宅ローンを借りて住宅を購入した時に受けられる制度になります。これを活用すると、最大10年に渡って、住宅ローンの残高に応じて所得税が減税されるようになります。
そして、もう一つは「住宅取得資金贈与の特例」と呼ばれるもので、こちらは住宅の購入に際して、誰か個人から資金の融通を受けた場合に適用されます。贈与税は”贈与者と非贈与者の関係”によって、支払い方法が２種類に別れるのですが、この制度はそれぞれの内容に合わせて適用されます。特に、親から子供への資金提供の場合、最大で3500万円までの贈与が非課税とされます。
このように、本来かかるはずだった税金を抑えることもまた、住宅を少しでも安く購入するために必要になります。場合によっては、かなりの金額が控除されることになりますので、家を購入するときは、ぜひ税制特例を活用するようにしましょう。
施主支給に気を付けよう
【 投稿日時：2014-08-14 12:36:42 】
新築で家を購入するとき、コストを削減するために「施主支給」を考えている人がいるかもしれません。しかし、安易に「施主支給」を行うのには気をつけたほうがいいでしょう。
施主支給というのは、依頼主が製品を前もって購入しておいて、工事の際に業者に取り付けだけをしてもらう方法のことですが、しっかりと計画を立てて行わないとトラブルの原因となってしまいます。
例えば、依頼者が勝手に製品を購入してしまって、工事の段階になってから施主支給して欲しいと伝えるケース。業者によっては施主支給を受けてつけていないところもあるので、トラブルになる可能性は高いです。予め、確認を取っておくことが必要になります。
他にも、その商品の取り付けにおいて不都合が起こったとき、誰の責任なのか揉めるケースも少なくありません。通常ならば工事業者しか関わらない領域に、依頼主とほかの製品会社も参加することになるので、責任問題が複雑化します。工事の前には予め、責任問題が起こったときの線引きを行っておく必要があるでしょう。
このように、考えなしに施主支給を行うと、トラブルの原因となることが多くなります。マイホームをしっかりと立てるためにも、工事の計画は入念に立てることが大切です。
不動産会社の選び方
【 投稿日時：2014-08-08 12:54:11 】
住宅を購入するとき、不動産業者の選び方には最善の注意を払いたいところです。もし、信頼の置けない業者から住宅を購入してしまえば、どのような自体が起こるか想像に難くありません。不動産業者の口先だけの話に惑わされず、より確かな方法で不動産業者を見分けるようにしましょう。
不動産業者を見分けるときに最も重要になるのは”宅建免許”と呼ばれるものです。不動産業を行うものは、必ずこの免許を所持していなければならないので、まずは宅建免許の有無を確かめることが大前提になります。不動産業免許には「国道交通省大臣免許」と「都道府県知事免許」の２種類がありますが、その内どちらか一つを持っていれば大丈夫です。
これらの免許は、不動産業者のサイトや、配布している広告などから確認することが出来ます。なぜなら、不動産業者はこうした場所に、必ず宅建免許の番号を記載しなければならないと、法律によって決められているからです。
また、宅建免許の番号は、不動産会社がどれくらいの期間営業していたかを図る指標にもなります。番号の横に（）で閉じられている数字は免許の更新回数を示しており、数字が大きくなるほど営業期間が長いということになります。
家の購入は一生で一度の大きな買い物になりますから、これらの点をしっかりと確認し、信頼のおける不動産業者を選ぶようにしましょう。
物件の種類は何がいいか
【 投稿日時：2014-06-27 12:58:45 】
”マンションを買うべきか、それとも一戸建てを買うべきか”
マイホームを購入するとき、物件の種類をどうするかは最大の悩みどころですよね。なぜなら、物件の種類によって住み心地が全く違ってきてしまうからです。マンションと一戸建ての違いについては大半の人が理解できていると思いますが、家購入の基本的なポイントになるので、改めて確認しておきましょう。
マンションと一戸建ての違いの大前提は、”集合住宅であるかどうか”の違いにあります。例えば、マンションは集合住宅であるので周辺住人との繋がりが強く、セキュリティ面は優れているのですが、一方でプライバシーを守るのが難しいという弱点があります。反対に、一戸建ては周辺住宅との関係性が薄いので、マンションに比べてセキュリティ面は気をつけなくてはいけないものの、プライバシー面で悩むことは少ないです。
また他にも、住宅に関する権利関係でもマンションと一戸建てには違いがあります。基本的に、集合住宅のマンションよりも一戸建ての方が、住宅を扱う権利の幅が大きいとされています。
マイホームを購入するときは、マンションと一戸建てのメリットとデメリットをしっかりと見据えてから、自分のライフスタイルに合ったものを選ぶようにするといいでしょう。
住宅に関する保険への加入
【 投稿日時：2014-06-06 9:56:58 】
住宅を購入するとき、住宅に関する保険に加入することも合わせて考えておきましょう。
住宅を購入してすぐに、不意のアクシデントによって家が壊れてしまうようなことがあっては、せっかくのマイホームも台無しになってしまいます。ですから、万が一のことを考えて補償内容をしっかりと考慮して、保険に加入しておくことが大切になります。
住宅に関する保険といえば「火災保険」がメインですが、実は火災保険も補償内容によって細かく種類が分かれています。火災と自然災害(一部を除く)による住宅の損壊を補償するものが火災保険の基本となりますが、その発展型の保険では更に、車の事故による損壊や盗難による被害も保証してくれます。
さらに、火災保険に付帯する保険に「地震保険」がありますが、地震保険では火災保険が保証しない地震や津波などの災害による損壊を保証します。
どちらの保険も、住宅だけではなく家財の損壊も保証してくれるので、新居での生活を安心して過ごすためにも、これらの保険への加入を十分に検討しておきたいものです。
ローンを返せるかどうか
【 投稿日時：2014-03-07 22:51:42 】
マイホームの購入にかかる費用は非常に高く、新築だと数千万円することがざらにあります。
そのような高額の費用をキャッシュで払える人は限られていますから、大抵の人は住宅ローンを組んでマイホームを購入しようと考えると思います。
住宅ローンを利用すれば住宅購入費を数十年払いに分割することができ、月々の支払いも賃貸の家賃並みに抑えることが可能になります。
しかし、ローンはあくまで借金なので利息もかかりますし、支払えなくなった場合にはマイホームを失ってしまう可能性もあります。
住宅ローンを組むときはそのことを肝に据えて、入念に資金計画を立てて返済していくことが必要です。
では、資金計画を立てる上で気をつけるべきことは何でしょうか。
一つは、確実に返せる範囲で返済額を決めることが大切になります。
年間の返済額は年収の３割程度に抑えて、月々の支払いを安全にこなしていくことが最も大事なことになります。
他にも、返済できる額だけ借りることも重要になります。
当然のことですが、借り入れの上限額が高いからといって分不相応なローンを組むと、ローンの返済が非常に難しくなってしまいます。
予算内で収まるかどうか
【 投稿日時：2014-03-04 21:42:19 】
家の購入の際に、当たり前ですが予算を考えることでしょう。予算内でなんとか生涯で一番高い買い物をしたいと考える人は多いでしょう。
ここでいう予算ですが、土地代、家の購入代以外にも、登記代や登記を依頼する司法書士への報酬代、不動産取得税などの税金も考えておかなければなりません。
夢のマイホーム、庶民の夢とされていますが、費用面だけで考えると賃貸と購入とどちらが安いのかケースバイケースであり、費用面だけで計算はできないでしょう。賃貸にしろ購入にしろそれぞれメリットデメリットがありますが、もし購入を考えるのであれば、資金計画を綿密に立てないと途中で手放すことになったら目も当てられません。
避けないといけないのはもし家を購入するとなっても、購入代金ですべての予算を使い切ってしまうのは大変危険だということです。毎年課税される固定資産税もかかりますし、不慮の事態に備えてある程度の資金は手元に残しておくべきでしょう。
希望の間取りかどうか
【 投稿日時：2014-02-25 19:40:52 】
結婚して家族も増え、そして男の甲斐性として次に目指すものはマイホームです。
とはいえ、家を建てるとうのは一生に一度の高価な買い物です。
生涯住む場ですから、妥協はしたくないものです。
そのためにはどうするかです。
そこで、家購入で後悔しないために必要なことをまとめてみました。
基礎や材質などはもちろん大事です。
建物を支え、家族を守る所ですから、材質もしっかりとしたものを選びたいものです。
材質や基礎といったものはもちろんですが、何と言ってもコミュニケーションを築きあげられる間取り作りをしなければなりません。
キッチンとリビングは導線で結び、明るい陽射しの入る場にすることです。
そうすれば、みんなが集まりやすくなります。
２階の部屋は使いやすいように、することです。
ドアを開ければ互いに会話ができる状態の場が良いでしょう。
また、ベランダも廊下から出れるようにすることで、スムーズに洗濯ものも干せます。
部屋を通過して干すということをせず、気兼ねなくベランダへ行けます。
シックハウスかどうか
【 投稿日時：2014-02-18 08:00:00 】
夢のマイホームを購入しても、その家が自分にとって住みにくいものであれば意味がありません。家購入で後悔しないために必要な事をまとめてみました。
まず周辺環境や家の間取り、設備は重要です。これらは多くの人がモデルハウスを見学したり、建設予定地に足を運んだりして確かめると思います。しかし、シックハウスの有無についての確認は意外と見落としがちになるのです。
シックハウスのある家は、健康被害に大きな影響を及ぼします。特に、安さにひかれて購入した場合には、後で気付いて後悔することも多いです。購入段階でこの物件はシックハウスですと表示しているものはまずありませんし、モデルルームではわかりにくい項目でもあります。少しの間の滞在ではわからなくても、毎日生活していると気付くこともあります。ですから、計画の段階で、どんな工事が行われるのか、家の建築に使われる材料は何かなどを把握しておく必要があります。業者選びも重要です。